2021年卒の選考も感染症対策に
追われて遅れが出ているようで、
「マイナビ 2021年卒 大学生活動実態調査」
の結果を見ると、6月15日時点の
内々定率は57.6%で、前年同日比
14.4ポイントのマイナスとなっています。
数字だけを見ると先行きの不透明感ばかりが
気になって、本当に内定がもらえるのか、
卒業までに就職が決まるのか不安に思う
就活生は少なくないかもしれない。
目次
就活の「オンライン化」
オンライン説明会やオンライン面接などを全面的に押し出した採用活動に切り替えています。
従来の就活の流れは、
(1)企業説明会
(2)エントリー
(3)SPI(筆記試験)
(4)Gディスカッション
(5)集団面接
(6)個人面接
(7)内定
という流れになりますが、オンラインに
シフトしたおかげで、多くの企業が
(4)を中止せざるを得なくなりました。
その分、オンラインでの個人面接に
比重を置くようになっていますね。
インターンの申込手段と選び方
今や、新卒採用の実質的なスタートは
Summerインターンシップと言っていいでしょう。
ただ、1Dayインターンシップは、
始まったばかりの22年卒から無くなりました。
経団連と大学団体で構成される「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」が昨年から協議を重ね、1Dayインターンシップを認めないことで合意しています。
大手就職ナビもそれを受け入れました。
従来の1Dayインターンシップは「1Day仕事体験」と名称を変え、インターンシップと呼ばないことになったのです。
リクナビ2022では「就業体験のうち、2日以上のコースをインターンシップ、1日のみのコースを1day仕事体験と呼びます」と説明しています。
手段としては以下6つってところでしょうか。
(1)志望企業の採用ホームページを確認
(2)就活ナビサイト、インターンシップ
求人サイトからの条件検索
(3)インターン合同説明会に参加
(4)スカウト型就活サービスに登録し、
企業からのオファーを待つ
(5)大学のキャリアセンターにあるインターンシップ求人を確認
(6)先輩からのクチコミを参考にする
仕事研究は1~3日で行われるものが多く、
実際の仕事体験というよりも
講義みたいなものが多いです。
これはあまり意味がないと思いますね。
だって、スポーツでいうと、
ルールBook開いて説明は聞くけど
そのスポーツをやっていないって感じですから。
仕事の概要だけ聞くんじゃなくて、
少しでも経験してみないとね!
現場の社員と一緒に働けるプログラムかどうかを1つ判断基準として持つべきだと思います。
掲載社数が激減した「リクナビ」
6月にオープンした2022卒向けの就活サイトを見ると、かなり大きな変化が起こっています。
昨年(2019年6月3日時点)は、
「リクナビ2021」が掲載社数9070社に対し、
「マイナビ2021」は5567社と、
リクナビのほうがかなり多かったのですが
2022卒向け(2020年6月2日時点)では、
「リクナビ2022」が6004社と掲載社数が
3000社も減っています。
「マイナビ2022」は5759社と安定しており、
マイナビの掲載社数とリクナビの掲載社数は
それほど大きな差ではなくなりました。
リクナビ退潮の原因はいくつか考えられますが
2019年8月に明らかになった
「内定辞退率予測データの販売」事件が
理由の1つであることは間違いないでしょう。
僕はたまに大学で講演しており、
キャリアセンターの方ともお話しますが、
実際に、その件で不快感を露わにしていました。
就職情報サイトの掲載企業を見直してみる
具体的な企業の探し方としては、もう一度、就職情報サイトの掲載企業を見直すことからスタートしてほしいなと思います。
コロナ禍が現在進行形だといっても、
各就職情報サイトには「新着企業」が
必ず紹介されています。
2020年6月24日時点でチェックすると、
キャリタス就活2021に136社、
リクナビ2021に17社、
マイナビ2021に37社の
企業情報が新しく掲載されています。
また、マイナビ2021には、
積極採用企業情報として7000社以上が
紹介されているので、まずはこの中に、
興味を持てる企業がないかどうか、
細かくチェックしてみてもいいかもしれません。
オンラインも日々、練習
日ごろからオンラインを活用して
友達などと話すってことは就活や
実際に働く上でも、
とても役立つと思います。
以下、2つを意識するといいでしょう。
①オンラインでは表情やしぐさが伝わりにくいものと理解し、いつも以上に笑顔を心がける。
②1つの質問に対して、15秒~30秒程度で返答するよう心がける。
残念ながら話が長い人はそれだけで
色々と評価ダウンです。
学歴や肩書きよりも大事なこと
モルガン・スタンレーという世界的な金融機関グループを経て、「世界で最も優秀な人材が集まる」と言われる企業の1つ、Google Japanでアジアパシフィック地域の人材開発責任者をしていたピョートル・フェリークス・グジバチ氏という方がいます。
つまり、世界的に見て最も「仕事ができる人」が集まる組織の採用・育成担当者です。
その方はこう言っています。
地位や肩書きといった色眼鏡を外し、「本当に優秀な人」かどうかで入社可否を判断します。
具体的には、「挫折経験の有無」と「挫折を乗り越えた経験」が重要な採用基準です。
独自の研究で「壁を乗り越える経験をしてきた人材は、高いパフォーマンスを発揮する」ことがわかっているので、ただ有名大学を卒業しただけの人材よりも、ハングリー精神があり、やり切ろうとする精神を持っている人材を評価します。
たしかに挫折を経験したことがある人って、言葉に重みがあるし、ちょっとやそっとで折れないメンタルが雰囲気にも出ていたりしますよね。
先月、オンラインで彼と数名で話していましたが、その時も「学歴は関係ない」みたいなことを言っていましたね。
働き方を選択する時代
大手企業が経営危機に陥り、海外の企業の傘下に入ることも少なくありません。
海外の超有名企業を市場から
撤退させるほどの勢いを持っていた
東芝でさえ、現在こそ経営再建に
向けた第一歩を踏み出しているものの、
つい最近までは経営危機に瀕していました。
事実、平成の30年間における上場企業の
倒産件数は233件で、平均すると、
年約7.7件が倒産していることになります。
かつての日本には、「終身雇用」や
「年功序列型賃金」という、
「いい会社に入りさえすれば、一生安泰」
な慣習がありましたが、
正直にいって、もはや幻想です。
日系最大手である「トヨタ自動車」の豊田章男社長は、「終身雇用の限界」について言及し、経団連の中西宏明会長は、終身雇用について「制度疲労を起こしている」と発表しています。
近年、日本の経済的躍進を支えてきた大手企業が、大規模なリストラを敢行していることを考えれば、所属する組織に安定を求めることが、いかに残念な考え方であるかがわかると思います。
もう今は働き方を選択する時代がやってきています。
「いかにキャリアをつくるか」の選択が、
所属する会社ではなく、
個人に求められている時代です。
必要なのは、「自らの意思で行動を起こす人」だと思います。
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