曇り空の上はいつも青空

自分らしく生きるためのメディア

経済

【未来年表】迫りくる2025年問題

投稿日:2021年1月15日 更新日:

2度目の緊急事態宣言が
1都7府県に出ましたね。

コロナをきっかけに生き方や、
働き方に疑問を持った人が
増えたんではないでしょうか。

「このままでいいのかな?」って。

今回はコロナじゃなかったとしても
起きているであろう未来について、
未来の年表」より一部引用しました。

不安を煽りたいわけではなく、
こんな時期だからこそちゃんと知って、
できる対策について考える
きっかけになれば幸いです。

 

2020年  女性の2人に1人が50歳以上に

2021年  介護離職が大量発生する

2022年 「ひとり暮らし社会」が本格化する

2023年  企業の人件費がピークを迎える
               かつてのベビーブームが団塊の世代に

2024年 3人に1人が65歳以上の
             「超・高齢者大国」へ

2025年 ついに東京都も人口減少へ

2026年 認知症患者が700万人規模に
              認知症が国民病に
              輸血が不足、病院も不足、手術不能

2027年   コンビニが消える
              医療崩壊、輸血用血液が不足する

2030年   百貨店も銀行も老人ホームも
      地方から消える

2031年   3戸に1戸が空き家

2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家に

2035年 「未婚大国」が誕生する

2039年  深刻な火葬場不足に陥る

2040年   全国の自治体が半分に

2042年   高齢者のピーク  それも、
              貧困な高齢者であふれる

2045年  東京都民の3人に1人が高齢者に

2050年  世界的な食料争奪戦に巻き込まれる

2065年   外国人が無人の国土を占拠する

 

 

膨大なデータに基づいてるので、
机上の空論ではありません。

実際に今の日本は9年連続で
世界最速の人口減少。
日本人は絶滅危惧種
とまで言われています。

また、近い未来でいうと2025年から
65歳定年が義務付けられます。

これまでも65歳までは延長して
雇用しなければならないという
ルールはありましたが、
経過措置による例外が認められていました。

それがなくなり、全企業に対して、
65歳未満での定年は原則できない
というルールに変わります。

更に、国は70歳までの継続雇用を
努力目標として掲げています。

つまり、そのうち定年が、
70歳になるという事です。

その布石が2025年です。

既に年金受け取りは75歳まで
繰り下げ可能になっています。

これらの改正で
「70歳定年・年金受け取り開始70歳」
という未来像になるでしょう。

今、平均寿命は伸びていますが
介護期間や寝たきり期間も伸びています。

当たり前ですが介護をする費用は
長生きするほど増えます。

今後ますます健康寿命が問題になります。

2025年問題」という言葉を
聞いたことがある人も多いと思いますが
この頃には介護難民も43万人になる
と言われています。

僕はこの推計よりも増えると思っています。

だから、認認介護も普通になるでしょう。
(認知症が認知症を面倒見ること)

男性の健康寿命は72歳
女性の健康寿命は74歳なので
資金面でも健康面でも老後に余暇を
楽しめる人が一握りという確率です。

だから「健康知識」と
「資産作り」は必須ですね。

介護に必要な資金や情報は
コチラにまとめております。

もはや副(複)業は、
「贅沢な生活を送るための
オプション」ではなく
「普通の生活を送るために
必要不可欠なもの」なんだと思います。

END


-経済

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。

関連記事

岸田首相

岸田首相が大増税を宣言!

6月30日、「政府税制調査会」は、 中長期的な税制のあり方を示す答申を 岸田文雄首相に提出しました。 悪化する財政状況を踏まえ、 歳出に見合った十分な税収を 確保することが重要としています。 政府税調 …

人口減少

人口が減ると起こる6つの問題

国立社会保障・人口問題研究所は 長期的な日本の人口を予測した 「将来推計人口」を公表しました。 2056年に人口が1億人を下回り、 59年には日本人の出生数が50万人を 割るとのことです。 テクノロジ …

高年齢者雇用安定法

高年齢者雇用安定法で直面する未来

高年齢者雇用安定法は定年の引き上げ、 廃止や再雇用により、希望者全員の 65歳までの雇用を企業に義務づけています。 これに加え、希望する人の70歳までの 就業機会の確保を企業の努力義務とする 改正法が …

コモディティ化

コモディティ化してきた今の時代に大切なこと

今、あらゆるサービス、 あらゆる会社、そして人が、 コモディティ化してきています。 コモディティ化とは簡単に言うと どれを選んでも大差ない状態です。 たとえば美容室を例に挙げると、 わかりすいと思いま …

JAL

JALが約3000人を非航空分野に配置転換

日本航空(JAL)は従業員約3000人を 主力航空事業から格安航空会社(LCC)や マイル事業などの非航空分野に 配置転換すると発表しました。 JALの2021年度時点の従業員数は グループ全体で約3 …

小中高大と15年間キャプテンとして 青春の全てを野球に。人材大手企業 I ベンチャー I 独立。主に採用支援 ・オンラインサロン、たまに大学で登壇します。「私は私が大好き」って人を増やしたい!メルマガ毎日配信4年半以上。