もう既に、実現しているものも
いくつかありますが、僕たちの
未来はこのようになるみたいです。
前回の「情報」の未来年表に続き
今回は「通信」という
ジャンルのものだけ集めました。
-
- 産官共同で開発した国産立体テレビが企業向けの実用化を達成する
- 情報通信法制の導入により映像コンテンツ配信の50％がインターネット配信になる
- 3D放送が本格化する
- 携帯電話の周波数帯が4倍に広がる
- 国内の無線市場が80兆4000億円の規模に
- 国内の全世帯がブロードバンド（大容量高速通信）に接続する
- 電子政府が実現する
- インターネット上のコンテンツビジネスが7兆円の市場（2008年の5倍）に成長する
- コレクトコール、ダイヤルQ2などの電話サービスが廃止される
- 通信容量が1000倍（毎秒100ギガビット）の家庭向けインターネット回線が実用化する（遠隔医療、超高画質ホームシアターが現実になる）
- モバイル決済が日常化し、現金、クレジットカードが不要になる
- スマートフォンの40％が曲面ディスプレイかフレキシブルディスプレイを採用する
- 携帯電話の第5世代（5G）通信技術が実用化する
- 九州地域戦略会議が進める「Kyushu Free Wi-Fiプロジェクト」の無料スポットが、1万カ所に達する（現状は約6000カ所）
- 国内のBS・CS放送で、4K・8Kのチャンネルが拡大する
- トヨタ自動車が、街をはしる多数の市販車から道路情報を収集して地図を更新するシステムを導入する
- 国内すべてのクレジットカードが、ICチップ搭載型になる
- IoT技術で製造現場のデータを企業間で共有できる「スマート工場」が、国内で50カ所実現する
- 政府が国内すべての小中高校に無線LAN（Wi-Fi）を導入する（デジタル教科書と防災用）
- JR東日本の新幹線すべてがトンネル内で携帯電話を利用できるようになる
- 国内の通信大手が人工知能を使った「個人秘書」サービスを実用化する
- 日本郵便の格安スマートフォンが高齢者、主婦を中心に契約100万回線を達成する
- 政府が3万人を超える登録情報セキュリティスペシャリスト（情報処理安全確保支援士）を、この年までに養成する
- 情報セキュリティの専門家が、国内で19万人不足する
- スマートフォン向け電子マネー規格「フェリカ（Felica）」が2000万人に普及する（2016年比で2倍）
- 大学、企業が所蔵する図書、映像資料、美術品などが検索できる日本文化ポータルサイト「ジャパンサーチ」が立ちあがる
- 国内の通信大手が、行動を先読みして情報提供したり、自然な対話をするAI機能を、100社とサービス化する
- 日本郵政3社（日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険）と全国の郵便局を網羅する次世代（第6次）「郵政総合情報通信ネットワーク（PNET）」が稼動する
- IoT時代に対応できる情報技術（IT）エンジニアが、国内で8万人不足する（現状は約1.5万人不足）
- 健康状態、購買履歴などのデータを個人が企業に提供して報酬を得る「情報信託」運用ビジネスの認定制度ができる
- 大企業の法人税、消費税の電子申告が義務化される
- 国内のPHS（Personal Handyphone System）サービス（1995年開始）が終了する
- 放送番組から政治的公平、公序良俗、正確な報道、多角的な論点を確保するための配慮がなくなる（放送法4条の撤廃。インターネットとの規制の一体化）
- 行政窓口と民間の引越し手続きが、一括してオンラインで済むようになる
- 企業が申請する税と社会保険の手続きが、オンラインで一括処理できるようになる
- 登山道「ぐんま県境稜線トレイル」の一部で、登山者の位置をスマートフォンで知るシステムが実用化する（群馬）
- 新たに3チャンネルのBS放送がスタートする（秋ごろ）
- NHKの受信料が地上1225円、衛星2170円になる（口座、クレジット払いの場合。現状比で地上35円、衛星60円の値下げ）
- 国内のテレビ広告市場が、159億ドルの規模に縮小する
- 国内のモバイル広告市場が、55億ドルの規模に成長する（現状は35億ドル規模）
- 国内のオンラインテレビ広告市場が、10億ドルの規模に成長する
- 国内のインターネット映像配信市場が、20億ドルの規模に成長する
- 地上デジタル放送完全移行の経済波及効果が250兆円に達する
- ウェアラブルデバイスの国内市場が、135万台の規模に成長する
- 国内のプライベートクラウド市場が、この年まで年平均0％成長する（2016-21年）
- 国内の流通大手がネット通販を強化する（アマゾンに対抗。投資額は5000億円規模）
- 自動集計された医療費控除額を、マイナンバーカードを使ってオンラインで申告するシステムが稼動する（マイナンバーカード普及策）
- 大阪市が児童虐待、家庭内暴力（DV）の情報を、児童相談所（児相）と区役所で共有するシステムを導入する
- AIが対話アプリ「LINE」による被災者との対話を通して、情報提供しながら救援物資を振り分けるサービスがはじまる
- 放送を自由な視点で視聴可能にする技術が実用化する（サッカー中継の俯瞰など）
- すくなくとも半数の白物家電がホームネットワークに接続している家庭が、国内で30％以上に達する
- 行政と企業のビッグデータを横断的に利用するデータベース基盤「分野間データ連携基盤」が正式稼動する
- 通信機能を備えた家電など、スマートホームデバイス関連機器の出荷台数が、9億3970万台に拡大する
- 検索キーで指定した任意の場所の気象状況、風景などを知ることができるようになる（日本国内）
- オフィスビルをサイバー攻撃から守るAI技術が実用化する
- ネットの情報とそのマイニングで得た情報の信憑性、信頼性を分析する技術（画像鑑定を含む）が実用化する（2020-23年）
- 移動端末を使った8K品質の遠隔会議、遠隔教育が実用化する（2020-23年）
- 国内大手が電話回線を使ったインターネットのADSL接続サービスを終了する
- モバイルデータ通信の75％を動画コンテンツが占める（現状は約55％）
- 国内の電話会社がAIで約250の業務を効率化する
- 国内の一部の地域で、AMラジオ局が放送を停止する（試験停波）
- 国内最後のPHSサービスが終わる（3月末。国内PHSサービスの終焉。開始から28年）
- モバイル機器に対する無線給電が実用化する
- モバイルにおける生体認証の世界市場が、35億ドル（約3600億円）に急成長する（2015年比で14倍）
- 市区町村が管理する戸籍情報が、マイナンバーで他の自治体から照会可能になる
- IP電話化した固定電話の通話料金が、このころ全国一律の3分5円になる
- 安倍政権の長期戦略「イノベーション25」の推進により、この年までに日本のテレワーク人口が倍増する
- 問題のあるネット情報（誹謗中傷）を検知し、介入して自浄作用を促す人工エージェント技術が実用化する
- 全地球測位システム（GPS）を利用した製品、サービスの世界市場が56兆円に達する
- 状況、達成目的などを入力するだけで、キーワードなしに情報を検索、推薦する技術が実用化する（2020-25年）
- 街を走っている自動車の60％がインターネットに接続した「コネクテッドカー」になる
- コンタクトレンズにディスプレイとカメラを搭載したウェアラブルコンピューターが実用化する（2022-25年）
- 視覚、嗅覚、触覚、記憶力、筋力などを自然に拡張する装着型の小型デバイスが実用化する（2021-25年）
- 容易に本物と区別できないバーチャルエージェントによる数分間のやりとり（受付、案内）が可能になる（2022-25年）
- 国内のコンビニエンスストア大手が、全国の5万を超える店舗の全商品（年間約1000億個）に電子タグを付ける
- 国内ドラッグストアの全商品に電子タグが付けられる（人手不足対策）
- 次世代通信規格「5G」の次の規格（ポスト5G）が実用化する
- 屋内、屋外の区別なく位置情報を測位する技術が実用化する（2025）
- 災害時でも途切れたり、込み合ったりしない動画対応の無線通信システムが実用化する（2020-25年）
- 東京渋谷のNHKが、新しい放送センターを一部運用するNHKの新しい放送センター（東京渋谷）が、第1期工事を終える（2020-25年）
- 固定電話の通話料が大幅に値下げされる（距離別料金を廃止し、定額制も視野）
- すべての農業の担い手が、農作業をデータで管理するようになる
「オンラインは苦手」
「デジタルわからない」
などと言っている場合ではありません。
変化に対応していける人が
生き残れる人ですね。
世の中、自分が知らないだけで、
使いこなせれば、もっと、
生産性を上げられたり、便利になる
ツールやデバイスはたくさんあります。
気になったアプリなども
まずインストールしてみて
使ってみる、
微妙だったら消せばいいだけですから。
こうやって、自分で試してみる
という感覚が大事だと思います。
この試すという行動を
高速でやる人が時代の波に乗り、
いつまで経っても古い方法に
固執している人はついていくのが
精一杯で、情報発信側には、
回れないように感じます。
END
